老後65歳に必要な貯蓄額は？【医療費編】
老後の生活を考える際、最も気になるのは医療費や介護費用ではないでしょうか。
今回の動画では、65歳以降にかかる医療費について、厚生労働省の統計データをもとに解説します。
年齢を重ねるとともに医療費の負担は避けられないので、具体的な貯蓄額を把握して、老後資金の計画をより明確に設計しましょう。
キーポイント
医療費の平均額は約2,816万円（00:01:43）
老後の医療費について考える際、平均的にどのくらいかかるかは重要なポイントです。
厚生労働省のデータによると、日本の生涯医療費はおおよそ「約2,816万円」とされています。この金額は、0歳から100歳までのすべての医療費を平均化したものです。
データを詳しく見ると、医療費の半分は70歳以降にかかっていることがわかります。年齢が上がるほど医療費が増加する傾向があり、特に高齢になるほど病院にかかる回数や治療費が増えるためです。
そのため、65歳を過ぎた後の医療費の計画が重要になります。
医療費の自己負担額について（00:09:06）
日本では、医療費の自己負担額が年齢や収入に応じて異なります。70歳以上では自己負担額が2割、75歳以上では1割に引き下げられる制度がありますが、これは一定の条件に基づいたものです。
この制度のおかげで、高齢者の医療費負担は軽減されています。
しかし、今後制度が変更される可能性や人口の高齢化が進むことを考えると、負担が増えるリスクも無視できません。
健康保険の重要性とその役割（00:13:55）
日本の健康保険制度は、医療費を軽減するために大きな役割を果たしています。特に高齢者にとっては、この制度が医療費の負担を大幅に減らしてくれます。
しかし、現役世代が支払う保険料が高齢者の医療費に充てられる仕組みであるため、将来的にこのバランスが維持できるかどうかは不透明です。
少子高齢化が進む中で、保険料や自己負担額の引き上げが避けられない可能性があります。
これから老後を迎える方は、健康保険制度の重要性を理解しながら、必要な貯蓄を計画していくことが重要です。
自己負担額3割になると医療費は現行の2倍（00:18:15）
日本はすでに超高齢社会。今後さらに高齢化も進んでいきます。これに伴い、医療費の負担も増加する可能性が高まっています。将来的に、75歳以上の高齢者の自己負担額が現在の1割から3割に引き上げられる可能性があるでしょう。
もし、自己負担額がすべて3割に統一された場合、65歳以降にかかる医療費は現在の約232万円から約481万円に増加する見込みです。
これは現行の「約2倍」の負担です。将来のリスクに備えて、今からしっかりと資金計画を立てることが大切です。
まとめ
65歳以降に必要な医療費として「約500万円」程度の貯蓄があれば十分に対応できるでしょう。現行の医療費負担は抑えられていますが、将来的な制度変更や高齢化にともなう負担増加を視野に入れた準備が大切です。
過度に貯めすぎる必要はありませんが、不足しないように適切な備えをしておきましょう。
老後の医療に対する不安を解消することで、安心して老後を迎えることができます。
ほかにも65歳以降に必要なお金は年金や介護費などがあります。それらをまとめた動画があるので、老後に必要なお金をすべて把握していない場合はぜひチェックしてください。
