相場好調でも元本割れ?失敗する投資家の特徴3選
2024年の相場は全体的に好調であり日経平均株価は順調に推移していました。しかしそんな環境でも「元本割れ」をしてしまった投資家が一定数存在します。オリコンが実施したアンケート調査では新NISAの「成長投資枠」で投資を行った人のうち14.6%、「積立投資枠」では11.8%の人が減益、つまり損失を出していることがわかりました。
本記事では相場が堅調にも関わらず資産を減らしてしまった人に共通する3つの特徴について解説します。自分が同じ失敗をしないために何に注意すべきかを考えていきましょう。
キーポイント
感情で投資をしてしまう (00:02:37)
投資で失敗する最大の要因の一つが「感情に振り回されること」です。市場が急に下落するとパニックになり売るべきでないときに売ってしまう。また急騰した際には焦って飛びつき買うべきでないときに買ってしまう。こうした行動は投資の基本である「安く買って高く売る」という原則と真逆の結果を招きます。
特に短期投資を行っている場合、感情に左右されやすくなります。相場の値動きに一喜一憂し冷静な判断ができなくなると結果的に損失を出してしまうことが多いのです。
投資の世界では「相場心理は逆に動く」と言われます。つまり多くの人が恐怖で売る局面では買い多くの人が楽観して買い漁る局面では売るのが正解です。しかし人間の本能的な行動はその逆をしてしまうことが多いため感情で動くと投資の成果は悪化します。
では感情で投資をしないためにはどうすればよいのでしょうか。重要なのは「投資の目的を明確にすること」と「ルールを決めて、それを守ること」です。短期投資であれ長期投資であれあらかじめ自分の投資方針を定め冷静な判断を持ち続けることが成功の鍵になります。
リサーチ不足が失敗を招く (00:04:38)
投資で損をする人の多くは十分なリサーチを行わずに投資を始めてしまいます。特にSNSやインフルエンサーの言葉を鵜呑みにし根拠のない情報に基づいて資金を投じるケースが目立ちます。
例えば個別株投資をする場合、企業の財務状況や業界の動向を把握しておくことは最低限必要です。しかし多くの初心者投資家は表面的な情報だけを見て判断しリスクの高い銘柄に手を出してしまいます。その結果、予想外の株価下落に巻き込まれ大きな損失を被ることになります。
一方で長期投資の場合は個別株の分析はそこまで必要ありませんが、それでも投資の基本的な理論を理解することは重要です。その仕組みを知らずに短期間で成果を求めてしまうと正しい投資判断ができなくなってしまいます。
リサーチ不足を防ぐためには「長期的に成功している投資手法を学ぶ」ことが大切です。マネーセンスカレッジの全世界投資もノーベル経済学賞を受賞した理論に基づいた王道中の王道の投資です。教えられるままやるのではなく、自分自身でコントロールしてリスクを取ったり自己防衛するために能動的に知識を学ぶことが投資の成功への近道となります。
リスク管理ができていない (00:06:18)
投資の基本原則の一つに「リスク管理」があります。しかし元本割れをしてしまう人の多くはこのリスク管理を怠っているといえるでしょう。
例えば全資金を一度に投じる「一括投資」をしてしまうと短期的な値動きの影響をもろに受けてしまいます。特にレバレッジをかけた投資や信用取引、FX、暗号資産などの高リスク商品に資金を集中させると大きな損失を被る可能性が高くなるのです。
また投資経験の浅い人ほど自分のリスク許容度を過信してしまう傾向があります。特に他の分野で成功してきた人ほど「投資でもうまくいくだろう」と考え高リスクな投資に手を出してしまうことがあります。しかし投資の世界では、経験や知識がなければ簡単に損失を出してしまうものです。
リスク管理を徹底するためには、「長期投資」「資産分散」「時間分散」を意識することが重要です。複数の資産クラスに分散投資をしさらに時間を分けて投資を行うことでリスクを最小限に抑えることができます。また投資は余剰資金で行うことが大前提です。生活費や将来必要になる資金には手をつけず余裕のある範囲で資産運用を行うことが安全な投資の基本となります。
まとめ
感情に左右され冷静な判断ができないことは元本割れをする大きな要因の一つです。市場の変動に振り回されると売るべきでないときに売り買うべきでないときに買ってしまい結果的に損失を招きます。
また十分なリサーチをせずに投資を行うと誤った判断につながることがあります。さらにリスク管理を怠り一括投資や高リスク商品に手を出してしまうことも失敗の原因です。成功するためには感情に流されず正しい知識を持ち適切なリスク管理を徹底することが重要です。
またこちらの動画「【最新調査】新NISAを満額活用している人はなんと◯%!あなたはどうする?」では、2025年の最新調査に基づき新NISAの実態を解説していますのでぜひ参考にしてみてください。