家計が整えば人生がうまくいく3つの理由
マネーセンスカレッジでは「家計が整えば人生がうまくいく」と伝えていますが、本当なのかと疑問に思う方もいるかもしれません。
そこで今回は、家計が整うとはどのような状態なのか、そしてなぜ人生がうまくいくのかについて詳しく解説します。
「家計が整う」とはどんな状態?（0:57）
マネーセンスカレッジでは、家計を4分割で考えるクォーターグリッドシステム(QGS)を推奨しています。これは手取り収入を4つに均等に分けて管理する方法です。
具体的には、手取り収入を固定費、変動費、自己投資、貯蓄投資の4つに分類し、それぞれ25%ずつ配分します。この方法を実践すると、将来が不安にならない家計を作ることができます。今も楽しく生きられて、老後に関しても困ることなくずっと今のままの生活が継続できるのです。
家計が整っている状態とは、必ずしも完璧に25%ずつに合わせる必要はありません。最も重要なのは、貯蓄投資の割合25%を確保することです。この25%を確保できている状態が「家計が整っている」ということになります。
理由①収入が減っても家計が破綻しない（2:30）
万が一収入が途絶えてしまうことは、年齢に関係なく誰にでも起こり得ます。病気や怪我で仕事が継続できなくなったり、出産や育児休業で収入が減少したりする可能性があります。しかし、日本には充実した公的保険制度があります。
労災保険では賃金の60%プラス20%が給付されます。傷病手当金は健康保険から賃金の67%が支給されます。失業した場合でも、雇用保険として賃金の45%から80%程度の給付を受けられます。出産の場合は賃金の67%が支給され、その後の育児給付金も最大2年間、賃金の67%が給付されます。
ここで重要なのは、これらの給付額は額面給与を基準にしているということです。手取り収入で考えると、実はもっと高い割合になります。例えば手取り20万円の方の場合、額面給与は約25.6万円で手取り割合は78.1%です。公的保障額は額面給与の67%ですが、手取り収入に対しては86%になります。
つまり、手取り収入の75%で生活できていれば、万が一の事態が起きても公的保障だけで生活が継続できるのです。全額使い切っている状態では、いざという時に家計が破綻してしまいます。手取り収入の一定割合で生活することが、将来の安心につながります。
労働収入によって生活を組み立てることは当然ですが、それを全部使ってしまっては将来不安になるのは当たり前です。もし収入が少なくて難しい場合は、手取り収入を増やす努力も必要です。現在は人手不足の時代なので、労働者にとっては売り手市場です。給与が低ければ転職を検討することもできますし、スキルアップのための講座を受けることもできます。
理由②今どんな収入でも老後が安泰（7:18）
老後の支出の30%部分を、現役時代の支出の10%で作ることができれば、老後は安泰になります。これを理解するために、年金について考えてみましょう。
年金は受給できますが、十分な金額ではありません。国際標準レベルで計算し直すと、手取りベースで一人あたりの所得代替率は約45%程度になります。つまり、手取り収入の75%で生活している場合、年金でカバーできるのは45%だけで、残りの30%が不足するということです。
この不足する30%を現役世代で作っておけば安心です。そのために積立貯蓄や積立投資を行います。では、30%の支出を作るために、現役世代ではどれくらい積み立てればよいのでしょうか。
老後を65歳から100歳までの35年間と考えます。現役世代を30歳から65歳までの35年間とすると、同じ期間になります。この35年間で老後の支出の30%部分を、現役時代の収入の10%で賄うということです。3倍の差がありますが、これを可能にする方法があります。
もし貯蓄だけで賄おうとすると、35年間30%を貯めても足りません。なぜなら、インフレがあるからです。35年間で貨幣価値は半分程度まで減少してしまうため、貯蓄だけでは老後の生活レベルを維持することができないのです。
平均的な手取り収入の75%は、一人暮らしで約19万円、夫婦二人世帯で約26.5万円程度です。この生活を老後も継続しようとすると、30%の不足分を補う必要があります。25%の貯蓄投資のうち、現役世代でまとまったお金が必要な場合もあります。子どもの学費、車の購入、海外旅行など、家計以外の支出に15%を充てます。
つまり、現役世代では90%を使っているのです。これはアカデミックな研究でも示されている消費傾向で、正しい数字です。残りの10%を使って老後資金を作るということになります。
30%のものを10%で作らなければならないため、どうしても投資が必要になります。投資に不安を感じる方もいるかもしれませんが、長期投資で運用することで30%を賄うことができます。サービス開始から23年間の実績では、年率7%の運用が実現されています。
7%の運用が続けば、インフレを考慮しても35年間で約3倍になります。この期間を考えると、3倍になるケースは決して夢物語ではないのです。
理由③投資を加えることができる（13:25）
家計を安定させて生活できるようになると、10%をないものとして考え、それを老後まで積立投資することができます。ただし、個別株式を購入するのか、債券にするのか、高配当株にするのか、方法はいろいろあります。
推奨されるのは全世界に投資することです。どこかの国が不況になろうが、どこかが暴落しようが、どこかが繁栄しようが、全部に投資していればその平均を取ることができます。平均を使うことで、大体年率7%程度で推移してきた実績があるため、その恩恵に乗ることができるのです。
35年間投資を続けることで、老後資金を準備することができます。ただし、7%の運用が絶対に出るとは約束できないため、管理方法も学ぶ必要があります。しかし、まずは投資を加えることができるということが重要です。
75%は日々の生活費、15%は将来のまとまったお金、10%は将来の老後資金。このように分けることで投資を加えることができます。他は貯蓄でも構いませんが、投資を加えることで老後資金の準備が可能になります。
大金を一気に用意する必要はありません。最初から手取り収入の10%はないものとして考えて生活するだけです。そうすると家計は整っているため、アクシデントにも強くなります。日々の生活では90%を使えるので、十分に楽しむことができます。現役世代も楽しんで、10%を継続することで老後が安泰になります。
まとめ（16:19）
家計が整えば人生がうまくいく理由をまとめると、まずアクシデントに強い家計を作ることができます。次に、老後も現役と同じ生活レベルを維持できる準備ができます。そして、投資を加えることで効率的に老後資金を準備できるようになります。
これがマネーセンスのメソッドです。この方法を実現するためには、いろいろな知識や方法論を身につける必要があります。しかし、コントロールする方法を手に入れれば、ちょっとした変化が起きた時にも調整する力を持つことができます。
収入が増えたり減ったりすることもあるでしょう。子どもが生まれたり、独立したりすることもあります。そういう時も計算し直すことができます。家計を整えることが全ての土台になります。投資をしたいと思っても、家計が整っていなければ先に進むことはできません。
家計管理の方法論や考え方を理解することで、老後も安泰になり、気分が楽になって、現役時代を十分に楽しめるようになります。それがないと不安になり、いろいろなものに怒りを感じてしまいます。そうではなく、人生を楽しんでほしいというのがマネーセンスカレッジの願いです。
またこちらの動画「年金だけで足りる？リタイア後の老後資金はいくら必要？【夫婦編】」では、夫婦の老後資産を年金・生活費・医療費・介護費・投資活用までシミュレーションし、100歳まで安心して暮らすための資産計画の立て方を解説していますのでぜひご覧ください。